米ドルやユーロなどの主要な国際通貨が下落し通貨不安が高まると、金市場への投資が活発化し、金価格が上昇する傾向があります。なお世界的には金価格は主にドル建てで決まるため、一般的には「ドル高＝金価格下落」「ドル安＝金価格上昇」という関係性が見られます。一方、日本円建ての金価格は円安が進行すると上昇するため、ドル建ての金価格が横ばいでも、円建ての金価格は上昇する傾向にあります。

預金や債券の保有とは異なり、金は保有していても利息がつきません。そのため、金利が上昇すると銀行預金や債券の利回りが魅力的になり、投資家は金よりもそちらを優先する傾向があります。結果として、金価格は下落しやすくなります。逆に２０２５年９月に米連邦準備理事会（FRB）が利下げを行った際には、世界的な金価格の上昇が見られるといったこともありました。

インフレとは物価が上昇する現象ですが、別の見方をすると通貨の価値が下がることを意味します。通貨価値の目減りを避けるため、資産を金で保有しようとする動きが強まり、金価格が上昇する傾向があります。また、インフレ局面では実質金利が低下しやすく、この点も金価格の上昇を後押しします。

金はモノの側面を持っており、その価格は需要と供給のバランスによって決まります。そのため、需要が増加したり供給が減少したりすると、金価格は上昇するのです。具体的には、宝飾品やテクノロジー分野での需要増加、そして投資需要の拡大等が価格を押し上げます。また、金の埋蔵量には限りがあるため、産出量が減少し供給が減れば、価格はさらに上昇する傾向があります。

「有事の金」という言葉が示す通り、世界各地での紛争や政治的緊張の高まりは、金価格を押し上げる要因となります。ロシア・ウクライナ戦争や中東情勢の緊迫、米中対立などの出来事は、投資家のリスク回避行動を促し、金への投資を加速させています。

各国の中央銀行は、外貨準備における米ドル依存を軽減するため、金の保有比率を高める動きを加速させています。信用リスクがなく、価値が普遍的とされる金は、安全資産として特に注目されており、なかでも自国通貨の安定性に懸念がある新興国の中央銀行による購入が顕著です。こうした各国中央銀行による金の買い増しは、金価格の上昇要因となっています。